従業員サーベイで社員の本音を見える可！実施方法や注意点とは？！

終身雇用制度が衰退して転職が当たり前になったいま、企業が成長し続けるためには人材の定着が大きな課題となっています。どの企業も働き方改革や福利厚生の充実を図り、従業員に長く続けてもらえるよう努力していることでしょう。しかし、本当に効果のある施策を講じるためには、従業員サーベイで現場の本音に耳を傾けることも大切です。
本記事では、従業員サーベイとは何か、その種類や実施する際の注意点について解説していきます。

従業員サーベイとは

従業員サーベイとは、従業員が企業に対してどの程度満足しているか、愛着を持っているかなどをアンケート調査することです。
従業員サーベイの結果をもとに制度を改革したり、課題を解決したりすることで、より良い組織づくりが実現できます。従業員の満足度を測るためには、以前から「従業員満足度調査」も行われてきました。これも満足度に焦点を当てた従業員サーベイの１つと言えますが、従業員サーベイでは課題や意見も含めて、もっと幅広い内容について調査するのが特徴です。

従業員サーベイを実施する目的

従業員サーベイの実施には、次のような目的があります。
・従業員の離職を防ぐ
・生産性を向上する
・人事戦略に活かす

従業員の離職を防ぐ

従業員サーベイを実施すると、従業員の不満やトラブルを早期に発見できます。
離職率の高い企業では「また辞めてしまった」「なぜ定着しないのだろう」と悩みながらも根本的な改善ができないまま、常に欠員補充の採用活動をしていることがあります。
離職の理由を明らかにすることで適切に対処ができ、離職を未然に防げます。

生産性を向上する

どの企業も生産性の向上や業務効率化を目指していますが、現場レベルでは意外なところでムダが発生していることがあります。
例えば「似たような資料を各自で時間をかけて作っている」「誰かの承認が下りるまで次の作業に進めない」などのムダがあります。
客観的に見れば、仕組みを変えるだけで改善できることですが、現場の人は悪い意味で真面目にルールを守ってしまうものです。
従業員サーベイを実施することで、「そんなことをやっていたの？」と思うような気づきが得られます。

人事戦略に活かす

経営層や人事が良かれと思って導入した制度でも、従業員からすると「問題はそこじゃない」という反響が返ってくることがあります。
従業員のために、わざわざお金と時間をかけて導入したことが喜ばれないのは残念なことです。
従業員サーベイを実施することで、従業員が本当に必要としていることは何なのかを把握でき、人事戦略に活かせます。

従業員サーベイの種類

代表的な従業員サーベイの種類には、次のようなものがあります。

モラールサーベイ

モラールサーベイは「従業員意識調査」とも呼ばれ、意欲や士気を測るものです。
主に労働条件や待遇に関して、労働時間は長すぎないか、有休は取りやすいか、給与は適切か、などをたずねます。

エンゲージメントサーベイ

エンゲージメントサーベイは、企業への愛着を測るものです。
企業理念や価値観にどれぐらい共感しているか、職場の人間関係はどうか、など目に見えないものへの評価や課題を調査します。

従業員サーベイの方法

従業員サーベイの調査方法には、「パルスサーベイ」と「センサス」があります。

パルスサーベイ

パルスは英語で「脈拍」を意味し、パルスサーベイは周期的に繰り返す調査方法を指します。
具体的には、週単位や月単位で同じような調査を繰り返して、結果の推移を分析します。
従業員にも頻繁に協力してもらわなければならないため、回答時間が短くなるように質問数を減らす、形式を統一して集計を簡単にする、などの工夫が必要です。

センサス

センサスは「大規模調査・全数調査」を意味する言葉です。
パルスサーベイに比べて実施の頻度は少なく、年に１～２回実施されることが多い調査です。
また、幅広い内容について詳しく調査するため、質問数が多くなり回答にも時間がかかります。
従業員にとっては負担になるため、実施するタイミングなどには配慮が必要です。

従業員サーベイを実施する際の注意点

従業員サーベイを実施する際は、次のことに注意しましょう。

・経営層の理解
・従業員の理解
・調査の形骸化を防ぐ

経営層の理解

従業員サーベイでは分析結果をもとに、何らかの改善策を講じます。
作業手順や就業規則を変更する際は、経営層の決裁が必要になるものです。
分析結果が出てから突然「従業員の不満が多いのでこれを変えます」と報告するよりも、事前に「こういう目的で調査をするので、結果が出たら改善に力を貸して下さい」と根回しをしておくと、スムーズに物事が運びます。

従業員の理解

従業員サーベイを実施する際は、従業員に目的や方法をしっかり説明しましょう。率直な意見をもらうためには匿名性を担保することも有効です。
また、調査結果はきちんとフィードバックすることで、従業員の協力も得やすくなります。

調査の形骸化を防ぐ

調査の回数を重ねると、従業員サーベイが形骸化してしまうことがあります。
日々の業務に追われて、アンケートをすること自体が目的になってしまい、肝心の業務改善までたどりつけなくなるのです。
アンケートをとるだけとって放置してしまうと、かえって「会社に訴えても何も改善してくれない」という印象だけが残り、逆効果になってしまいます。
調査が形骸化してしまいそうなら、頻度を減らすことも必要です。

まとめ

転職が当たり前になってきたいま、優秀な人材の流出を防ぐことや、若い社員を長期的に育成することは、企業にとって大きな課題となっています。
従業員サーベイを実施することで、現場の従業員が何を感じ、何を求めているのかを理解できるため、効果的な対策を講じることができます。
離職率に課題を抱えている企業の方は、ぜひ従業員サーベイの導入を検討してみてはいかがでしょうか。